残業しないと評価されないのはなぜ？どうやったら改善できる？

企業文化の中には、「定時退社＝やる気がない」という認識が根強く残っているケースがあります。これは、仕事の成果よりも長時間労働が美徳とされる慣習に由来しており、効率的に働く人が不当に低く評価される原因になっています。本記事では、残業しないと評価されない理由と、それが生じる背景を掘り下げます。

ムダな残業をする人が評価されるのはなぜ？

ムダな残業をする人は、職場によっては、「よく頑張っている」と評価されることもしばしばあります。ムダに時間を消費するだけって、給料泥棒じゃないかって感じるのですが、実際には、評価されている人も多くいます。

上司が部下を評価するときにいったいどんなことを見ているのでしょうか。

また、残業する人がなぜ評価されるのか、まとめてみました。

長時間労働が努力や忠誠心の証とされるから

日本の労働文化では、「頑張る＝長時間働く」という価値観が浸透しています。そのため、上司や同僚に自分の努力をアピールするために残業をすることが「やる気の証拠」と見なされるのです。早く帰る社員は「責任感がない」と受け取られがちです。

背景：成果の見えにくい業務に従事する社員は「長く働く姿」を通じて評価されようとする

問題点：実力よりも「姿勢」を重視する評価が定着し、生産性が軽視される

業務量の多さをカバーしない社員とみなされる

企業の業務量が多すぎる場合、定時内で仕事を終えるのは難しくなります。そんな中、定時退社する人は「チームプレーを無視している」「他人に負担を押し付けている」と見なされることもあります。

背景：慢性的な人手不足や業務の非効率が解決されていない

問題点：無理な労働環境に社員が合わせざるを得ず、「残業が当たり前」の風土が続く

管理職の評価基準が「見える努力」に偏っている

上司が「仕事の成果」を定量的に評価できない場合、見える形の努力（＝残業）に頼って判断することがあります。定時で帰る社員は「もっと頑張れるのに手を抜いている」と見なされ、逆に遅くまで残る社員は「一生懸命やっている」と評価されるという逆転現象が起きます。

背景：成果を測る評価制度が未整備で、上司が努力を「時間」で判断してしまう

問題点：成果を出しても適切に評価されない不公平感が生まれる

「周りに合わせる」同調圧力の存在

多くの日本企業では、社員全員が周囲のペースに合わせて働くことが重視されます。そのため、一人だけ定時に帰ると「空気が読めない」「協調性がない」と思われることもあります。この同調圧力が、長時間労働を助長する大きな要因で、仲間としてみなされると評価もあがりやすくなります。

背景：残業するのが当然という暗黙の了解がある

問題点：個人の自由が制限され、生産性よりも慣習が優先される

残業＝昇進や昇給の条件とされる

一部の企業では、「昇進するためには一定の頑張りが必要」という考えが浸透しています。これは、長時間働く人が「責任感がある」と評価されるからです。結果として、社員は成果よりも「残業する姿勢」を見せることに力を入れてしまいます。

背景：評価制度が不透明で、努力を可視化する手段が限られている

問題点：優秀な人材ほどこうした制度に不満を持ち、退職するリスクが高まる

どうすれば「残業＝評価」の悪習を改善できるか？

そもそも部下の立場では改善は難しい

そもそも、部下の立場で改善はとても難しいと考えておいた方がよいでしょう。

なぜなら

評価を下すのは上司だからです。

社内の残業を良しとする風土で、高評価をするのは上司であって、昇格する人も残業をよしとする人です。残業をよしとする人ばかりが評価され、上に上がっていくので、その体質はかなり改善しにくいものです。

以下に挙げた項目は、まずは仲間を作る事からスタートしてください。

本当にこれが大事です。残業はよくないと考える自分の仲間と一緒に社内改革を進めていくのがよいでしょう。

マネジメント層の意識改革

上司自身が「長時間働くことは評価しない」というメッセージを発信することが重要です。上層部のコミットメントがなければ、社員の意識改革も進みません。

まずは、上層部を仲間に引き入れることが条件です。

そのうえで以下の改革を推進しましょう。

成果主義の評価制度の導入

残業時間ではなく、仕事の質や成果を評価する制度を整えることで、長時間労働に頼らない働き方が可能になります。KPIやOKRの導入を通じて、社員が具体的な目標に向かって取り組む姿勢を評価しましょう。

フレックスタイムやテレワークの推進

フレックスタイム制やリモートワークを導入することで、社員が自分のペースで成果を出せる環境を整えます。これにより、「働く時間の長さ＝やる気」という思い込みを解消できます。

業務効率化の推進

無駄な会議や報告業務を削減し、業務効率を向上させます。社員が定時に帰れる仕組みを整えることで、自然と残業しない風土が定着します。

チーム単位での目標設定

個人の働き方に柔軟性を持たせつつ、チーム全体の目標を共有することで、協調性を維持します。チーム単位で成果を上げることで、「一人だけ早く帰ること」への偏見も減らせます。

まとめ

「残業しないと評価されない」という文化は、社員のやる気を削ぎ、優秀な人材の流出を招くリスクがあります。これからの企業は、働いた時間ではなく成果で評価する姿勢に切り替えることが求められています。同時に、業務効率化や柔軟な働き方を推進することで、社員が無理なく働ける環境を整える必要があります。

自分一人では会社相手に変える事は相当難しいです。

無理に抱え込まずに、周りに助けを求めることも大事です。

企業風土として定着してしまっている評価ですから、そんな会社と見切りをつけて、新しくキャリアアップをするというのも手段の一つですよ。